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ボストン コンサルティング グループとリクルートワークス研究所が「求職トレンド調査 2017」を発表 世界13カ国(G7、BRICS、オーストラリア)で2016年に就職・転職した人の求職行動を解明

2017年12月26日
株式会社リクルートホールディングス

仕事
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ボストン コンサルティング グループ(東京オフィス:東京都千代田区、日本代表:杉田浩章)と、株式会社リクルートホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 兼 CEO:峰岸真澄)内の人と組織に関する研究機関であるリクルートワークス研究所は、共同で「求職トレンド調査 2017」を実施しました。これは、2016年に就職・転職した、13カ国・約13,000人の求職行動を、国際比較可能な形で明らかにしたものです。なお、「求職トレンド調査」の実施は2015年に開始し、今回が3回目です。

調査結果をまとめたレポートは、次のURLよりダウンロードいただけます。

日本語:http://www.works-i.com/pdf/171226_jst2017.pdf
英語:http://www.works-i.com/pdf/171226_jst2017_eng.pdf

ポイント

※明記のないものについては、13カ国平均について説明しています。

2016年に求職活動を行い就職・転職した13カ国・約13,000人を対象にした本調査では、次の結果が得られた。

1.転職の満足度

  • 転職前の仕事と転職後の仕事を比較し、転職後に満足度が高まった人は74%
  • 年代別では、10代・20代では70%台である一方、50代では67%、60代では59%と、年代が上がるごとに転職の満足度が低下
  • 転職後に満足度が高まった人の割合を国別に見ると、中国84%、インド83%を筆頭に、新興国で多い

[日本の特徴]

  • 転職後に仕事満足度が高まった人の割合は、61%であり、フランスに次いで低い
  • 低くなった人の割合は、18%であり、13カ国中、最も高い水準

2.給与・報酬の重要性

  • 前職の退職理由について、13カ国平均で最も多いのは給与・報酬に対する不満(22%)。給与・報酬に対する不満を退職理由として挙げた人が特に多いのは、インド(35%)、中国(30%)
  • 現在の仕事に転職を決める上で、転職前よりも給与水準が上がる転職先だけを検討した人は、13カ国平均で53%。特に多いのは、インド(81%)、中国(63%)

[日本の特徴]

  • 前職の退職理由について、給与・報酬に対する不満を挙げた人は17%にとどまり、職場の人間関係への不満(16%)、不満はなかったが辞めざるを得なかった(15%)を挙げた人の割合が他国よりも高い
  • 現在の仕事に転職を決める上で、転職前よりも給与水準が上がる転職先だけを検討した人の割合について、日本は他国と比較して大幅に少ない26%。75%の人は給与水準が前職と同等もしくは下がる仕事も転職先として検討の対象としており、他国と比べて大幅に多い

3.求職手段・入職経路としてのSNS

  • 求職活動において利用した全ての求職手段のうち、入職経路(現職を得る上で最も有効・重要だった手段)として挙げた人が多かったのは、インターネット求人サイト(36%)、リファーラル(職場の同僚や家族、知人からの紹介)(16%)、SNS(10%)。SNSの割合は前回調査結果から2ポイント増加し、初めて10%台となった
    [参考:前回調査(求職トレンド調査2016)の結果]
    入職経路として挙げた人が多かった順に、インターネット求人サイト(36%)、リファーラル(職場の同僚や家族、知人からの紹介)(16%)、新聞・雑誌などの紙媒体の求人広告(9%)、人材派遣会社(4%)、人材紹介会社(4%)、SNS(8%)
  • 中国では、入職経路としてSNSを挙げた人が、昨年より3ポイント増加し、13カ国中最も高い21%。中国内での入職経路の比較においても、インターネット求人サイト(15%)を上回り、全ての入職経路において最も高い割合となった

[日本の特徴]

  • 入職経路(最も有効・重要だった手段)としてSNSを挙げた人は、13か国中最も低い水準の2%。公的機関を挙げた人は、13カ国中最も高い21%

4.国境を越えた就職・転職

  • 国外での就職・転職に関心を持つ求職者(就職・転職に伴って移住した人含む)は62%
  • 就職・転職先として希望する人が多いのは英語圏先進国(アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア)、次いで、非英語圏先進国(日本、ドイツ、フランス、イタリア)

[日本の特徴]

  • 国外での就職・転職に関心を持つ求職者(就職・転職に伴って移住した人含む)は、前回調査(求職トレンド調査2016)と同水準の30%であり、13カ国中最も低い

調査概要

  • 目的:
    世界各国の求職者行動の実態を把握し、国際比較可能な形で明らかにすること
  • 対象国:13カ国
    オーストラリア、ブラジル、カナダ、フランス、ドイツ、日本、イタリア、ロシア、南アフリカ、イギリス、アメリカ、インド、中国
  • 対象者:
    ・上記対象国で、2016年1~12月に求職活動を行い就職・転職した人(15歳以上)
    ・被雇用者(会社員、アルバイト・パート、公務員)、非被雇用者(自営業者・フリーランス)
    ※主夫・主婦・学生・退職者・失業者を除く
    ・学歴、男女比率について、各国の構成比の実態に合わせて割り付け補正(ウェイトバック集計)を行った
  • 調査項目:
    転職における満足度、前職を退職した理由、給与・報酬の重要性、入職経路(最も有効・重要な求職手段)、国境を越えた就職・転職の状況 等
  • 手法:インターネットによるアンケート調査
  • 期間:2017年7~8月
  • 有効回答数:13,184人
    (内訳 オーストラリア、ブラジル、カナダ、フランス、ドイツ、日本、イタリア、ロシア、南アフリカ、イギリス、アメリカ:約830人/国、インド:約1,600人、中国:約2,500人)
本件の詳細はこちらよりご覧ください

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